コラムTOPへ戻る　>> ■ データブック国際労働比較2009：世界の男女間賃金格差から、分かること 日本を含む６ヵ国（アメリカ、イギリス、ドイツ、スウェーデン、韓国）での比較です。 男性の賃金を100とした時、女性の賃金は何％になるかを表しています。 アメリカ イギリス ドイツ スウェーデン 韓国 日本 80.2％ 83.1％ 76.3％ 89.5％ 62.8％ 66.9％ 日本、韓国がかなり低いですね。この理由は、平均勤続年数が男性よりも少ないこと、管理職として活躍する(賃金の高い)女性が少ないことなどが考えられます。 他の国はどのようにして格差が少なくなっているのでしょうか。 国ごとに、特徴があります。アメリカとスウェーデンをみていきましょう。 アメリカは、6歳以下の子供を持つ既婚で有職女性は1960年には19％、70年に30％、80年に45％、90年に59％と急激に増えてきています。共働きしなければならない社会構造になってきたこともあるでしょう。また大企業では優秀な社員を確保するために育児支援策がとられています。この結果から、勤続年数も長くなり女性管理職も多く輩出されることから、賃金格差は100％に近づいてきます。 スウェーデンでは、男女平等理念のもとに、男女それぞれが経済的に自立し協同して家庭生活を営むことをめざす社会政策を展開しています。7歳未満の子どものいる女性の労働力率は81.3％とかなり高いですね。労働環境も、同一労働･同一賃金の原則に基づき賃金体系が構築されているので、会社の規模や正社員か非正規社員かで賃金レベルが大きく異なることはないようです。子育てに関しても、育児休業手当などきめ細かく育児支援策が考えられています。スウェーデンの場合は、平等理念が土台にあり、働き方も選べて女性にとっても働きやすい環境が手に入ることで勤続年数、賃金共に差が少なくなっています。 さて、これからの日本の女性はどうなっていくでしょうか。 専業主婦になるから関係ないと思いますか？ グローバル化が進んだ今、年功序列賃金にはもう戻れません。つまり賃金は、働き続けてもさほど上がらなくなると考えられます。今までのように男女役割分担でうまくいかなくなりますし、すでにそうなってきています。 日本の政策が、アメリカ型になるかスウェーデン型になるかは分かりませんが、男性でも女性でも、仕事の能力を常に向上していく努力がこれからさらに必要になっていくと思います。自分の能力を伸ばせるのは、自分です。 ※参考文献：独立行政法人　労働政策研究研修機構　データブック国際労働比較2009からの抜粋。 編著者　宮本みち子・善積京子『現代世界の結婚と家族』 Column Top Page >>